タバコの煙やほこり、ダニの死がい、カビの胞子、花粉、住宅内に浮遊している有害物質を集めて、室内の空気をきれいにする機械のことをいいます。特にマンションの住戸は機密性が高いので、常々から意識して空気を入れかえたり、掃除をするのが望ましいです。
2017年04月 月別アーカイブ
クッションフロア
床材には、木 繊維（カーペット）、石、タイル、レンガ、セラミックのほか塩化ビニール製の床材「クッションフロア」がよく使われます。弾力があって歩きやすく、柄が豊富で掃除がしやすく耐久性があるため、キッチンや洗面室など水回りで手軽に使われています。
グラスウール
ガラス繊維が布団綿のようになっていて、断熱材として使われる材料のことです。ガラス繊維の間に、大量の空気を含んでいるので、断熱性、吸音性が高くなります。
クラック
ヒビ割れ、亀裂のことです。壁の表面にできた髪の毛のような細かいヒビ割れをヘアークラック、または収縮クラック、施工上の不備によって生じたヒビ割れを構造クラックといいます。
クレセント
引き違いサッシュなどの召し合わせ部に取り付ける戸締まり用の金物のことです。外側にくる戸に受け金物を付け、それとかみ合うよう三日月型の回転する金物を内側にくる戸に取り付けます。
クロス
壁や天井に張るクロスには、布、紙、ビニールなどを使います。布製のクロスは温かみがあり、通気性・吸湿性に優れ、リビングや寝室に合いますが、簡単に洗浄できないので、表面に保護スプレーをかけておくか、時々専門業者に掃除を頼む方がいいです。紙のクロスは、デザイン的に優れ、色柄も豊富です。耐水加工されていれば、家庭でも簡単に手入れができます。ただし、和紙の場合、原則的には張り替えて使います。ビニール性のクロ…
クックトップ
キッチンのガス台の部分のことです。一般的なのはガスですが、最近ではクッキングヒーターと呼ばれる電気式もあります。
クローゼット
収納庫のことを「クローゼット」といいます。ハンガーパイプが設置され、衣類を収納するものが主流です。部屋状の大型クローゼットは「ウオークイン・クローゼット」と呼びます。歩いて入れる洋服ダンスの意味で、部屋そのものがクローゼットになっています。主に衣類の収納に使われ、寝室の中に隣接して作られることが多いです。収納量が多く、吊り下げた形で収納できる便利さから人気が高いです。最近では分譲マンションでも設置…
ケーブルテレビ（CATV）
有線テレビのことCable TelevisionまたCommunity Antenna Television（共同アンテナテレビ）の略になります。共同の親アンテナで電波を受け、これを所要のレベルまで同軸ケーブルで加入者に分配するシステムです。元々はテレビの難聴視地区のために開発されましたが最近では高度情報化時代のニューメディアとして新しい産業・商業施設が集まった開発地区で使われることが多いです。地…
コーナーガラス
建物の角隅に、桟なしではめこまれたガラスのこと。普通の1枚窓より部屋を広く感じさせ、採光面でも優れている。
コミュニティホール
マンションの居住者が親睦を深めるために利用される場所になります。1階に設けられることが多く、そこで管理組合の総会を開いたり、書道やエアロビクスなどの各種習い事のための教室や冠婚葬祭用の場所として使われることが多いです。
コルクタイル
天然のコルクを厚さ5mm程度のタイルにしたものです。主に床材として使われます。日光で色抜けすることがあるので、直射日光の差し込むスペースで使用するのは避けたほうがよいです。
買替え特約（かいかえとくやく）
住宅を買い替える場合、手持ち物件の売却前に新規物件の購入契約を締結する時、手持ち物件を売却できない場合に備えるため、購入契約に「○月○日までに○○万円以上で手持ち物件を売却できなかったときは、本契約を白紙解除できる」旨の特約をつけることがあります。この特約を買替え特約といいます。
解除条件（かいじょじょうけん）
将来不確定な事実が発生することによって、契約等法律行為の効果が消滅する場合の、不確定な事実をいいます(民法127条2項)。反対に、契約等の効果の発生が不確定な事実にかかっている場合を停止条件といいます(同法127条1項)。売買契約を締結し、転勤になったらこの契約を失効させるという条項を入れるような場合、解除条件付売買契約といいます。条件を付けるかどうかは当事者の自由であるが、婚姻、養子縁組、相続の…
階段（かいだん）
階段の種類としては、らせん階段・屈折階段・折れ階段・直（進）階段・まわり階段などがあります。また階段下を収納スペースに利用することも多いです。
開発（かいはつ）
一定以上の面積の土地を造成したり、区画を変更することをいいます。
開発許可 （かいはつきょか）
都市化の進展に対しスプロール化の弊害を防止し、都市の健全な発展と秩序ある整備を目的として開発行為を許可制としているものです。具体的には、市街化区域および市街化調整区域に関する都市計画が定められた都市計画区域内で、一定面積以上の開発行為を行おうとする者に、知事または政令指定都市の長が与える許可をいいます(都計法29条)。許可を必要とする面積は政令で原則として1,000平米以上とされていますが、三大都…
解約（かいやく）
当事者の一方の意思表示により、賃貸借、雇用、委任、組合などの継続的契約関係を消滅させることをいいます。契約の解除の場合、その効力が過去に遡るのに対して、解約は将来に向かってのみ消滅の効力が生ずるとされているが、民法上は解約と解除が混同して使用されており、明確な規定はありません(民法541条、620条、625条3項等)。結局、売買、贈与契約等の非継続的契約関係の解約または解除はその効力が過去に遡るの…
買戻しの特約（かいもどしのとくやく）
不動産の売買契約と同時に、一定期間経過後売主が代金と契約の費用を返還して不動産を取り戻すことができることを内容とする契約解除の特約をいいます(民法579条)。特別の合意のない限り、買戻期間中の不動産の果実と代金の利息とは相殺したものとみなされます(同法579条但書)。買戻しの期間は10年を超えることができず、10年を超える期間を定めたときは、その期間は10年とされ、その期間の更新は認められません。…
解約手付（かいやくてつけ）
いったん締結した売買契約を、後に解除しうることとして授受される手付のことをいいます。一般にその金額についての制限などはありませんが、宅建業者が対象不動産等の売主の場合には、20％を超えることはできません(宅建業法39条)。解約手付が授受されると、買主からはそれを放棄すれば、また売主からはその倍額を返しさえすれば、契約を解除することができます(民法557条1項)。ただし、相手が契約で定められたことを…
